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陰謀カレンダー9月11日
貿易センタービル
変化するアメリカ


9・11テロ以降、アメリカの建国の精神は踏みにじられた 2001年9月11日におきた米国同時テロは、世界中を震撼させその後の世界情勢を大きく変えてしまったことは、周知の通りです。

事件の概要を振り返ってみましょう。

ー9月11日、ぬけるような青い空を背景に事件はおきました。 きらめく朝の光をあびながら、2機の飛行機が世界貿易センターに突入。 乗客をのせた1機目の民間の大型ジェット機(ボストン・ローガン空港発ロサンゼルス行きアメリカン航空11便)が8時46分に、2機目(ボストン・ローガン空港発ロスアンゼルス行きユナイテッド航空175便)が17分後の9時3分に世界貿易センターの110階建てのビル2棟にそれぞれ突入し、爆発炎上。 さらに3機目の飛行機(ワシントンDC・ダラス空港発ロスアンゼルス行きアメリカン77便)が9時38分にアメリカ国防総省の“ペンタゴン”と呼ばれる5階建てのビルに突入。そして4機目の飛行機(ニューワーク空港発サンフランシスコ行きユナイテッド航空93便)はホワイトハウスに突っ込むはずだったが、乗客がテロリストにたちむかっていってもみあっているうちに、10時3分にペンシルバニアの山中に墜落したと米国政府は発表しました。計4機の飛行機が関係して、米国北東部のニューヨーク市、ワシントンDC、ペンシルバニア州シャンクスビルの3箇所が事件の現場になりました。

 ブッシュ大統領はなんら証拠もあがっていない事件当日から、オサマ・ビン・ラディンの名前をあげました。そして事件3日後にはアメリカ政府は“アルカイダに属する19人のアラブ人が、4機の飛行機をハイジャックしておよんだ犯行”と発表。

その後しばらくはニュースの時間になると、「ツインタワーに衝突する飛行機映像」とそれにつづいて「ビルが崩壊するようす」と、「アルカイダの棟梁と目されるオサマ・ビン・ラディンの写真」ばかり、朝から晩までテレビで流されていた時期がありました。

 この事件をきっかけにしてブッシュ政権はテロとの戦いを世界中に宣言しました。そして自分達の勝手な理屈で、アメリカに危険をおよぼしていると自分たちが判断したら、世界最強の装備を誇るアメリカ軍を派遣してその国を侵略するという、マフィアも顔負けの不合理な政策を続けたのでした。

 手始めに犠牲になったのは、アフガニスタンのタリバン政権です。証拠もないのにビン・ラディンをかくまっていると一方的に決めつけられて侵略されました。つぎに犠牲になったサダム・フセインです。フセインの場合は大量破壊兵器をもっていると一方的に決めつけられ、アメリカにとって危険だからという自分勝手な理由が侵略の口実でした。後日イラクには大量破壊兵器はなかったことが判明し、この情報は当時のCIA長官が故意にでっち上げたものと判明しました。

 アメリカ国内では、同時多発テロ事件後たった一ヵ月半で立法化された「米国愛国者法」を皮切りに、ブッシュ政権がいくつかの法案を成立させた結果、約250年前の建国の精神が踏みにじられてしまいました。建国時に制定され自由の国アメリカを象徴する、憲法に保障された基本的人権の尊重がすっかり形骸化してしまいました。

ケネディー暗殺の新資料ー警護解除の合図

このままでは世界中に大きな影響を与えた事件の真相が闇にほうむられるかもしれません。真犯人はわからずじまいという、ケネディー事件と同じ運命をたどるのは確実です。

 ケネディー殺害の理由は色々取りざたされています。そして誰が指示を出して誰が実行犯なのか今になっては調べようもないですから、犯人達は毎日枕を高くして寝ていることと思います。

2006年の3月、検索サイトのグーグルに、ケネディー暗殺に関して非常に興味をひくビデオが入りました。

 テキサス州ダラス市におけるケネディー大統領の乗ったオープンカーの動きを、暗殺直前に車列の後ろから撮影したビデオです。映像も古く出所もはっきりしませんが、内容から判断するに、おそらく本物だと思います。

この動画では、暗殺を手助けするためと思われるシークレット・サービスの不思議な動きを見ることができます。ケネディーが乗る車を後ろからピタリと警護するオープンカーのなかで、背広姿の中年男性が突如立ち上がるのです。その男が合図すると、ケネディーの車の両脇と背後で盾になっていた若いシークレット・サービスの男達が、怪訝な顔をしながらも車から離れてしまうのです。 こうしてケネディーの車は無防備状態になってしまいまいました。狙撃が起きたのはこのケネディーの車が無防備の状態になった直後でした。 通常、要人警護では要人の乗る車両の直前と直後の車は警護の車と決まっています。ですから合図を送った男性は、かなりの立場にあるシークレット・サービスに間違いありません。これほど明確に暗殺実行の様子を写したビデオが今頃出てきたのは、情報公開法のおかげなのかもしれません。

 そしてこのビデオの1ヵ月後に、さらに決定的な動画が登場しました。当時の多くのフィルムと現場でケネディーの遺体を見た医師達の証言をもとにして、詳細に渡って検証しているものです。私が今まで見たケネディー暗殺に関する映画や本の中では、最も論理的・具体的です。1時間半もの長さですが論理は明確でわかり易く、時間の経つのを忘れてしまうほどです。

オリバー・ストーン監督の映画“JFK”では、「当時の副大統領ジョンソンを始めとするケネディー周辺の政府高官の起こしたクーデターだ」と、ケビン・コスナー演ずる地方検事ジム・ギャリソンの口を借りて言わせています。

しかし私はオリバー・ストーンの説よりも、この動画の方に真実味を感じます。この動画では下手人の名前は言うに及ばず、後ろで糸を引く黒幕(第41代大統領パパ・ブッシュ)にまで言及しています。

これほど明確にケネディー暗殺の実行犯と黒幕の名前をあげているのに、アメリカのマスコミが黙殺するのはなぜでしょう。40年以上も経過しなお、マスコミがおさえられています。それは、今も影響力を持ち続ける国際的金融資本家グループが関係しているからこそ、そうしたことができるのです。

ケネディ暗殺事件は犯人とその黒幕が長い間不明でしたが、同時多発テロに関わった連中の正体は、事件直後から容易に想像がつくのです。それでも再調査要求の声も上がりません。

同時多発テロの真相を追求していくと、現在の地球上唯一の超大国として君臨するアメリカの、にわかには信じがたい裏の事情を必然的にうかがい知ることになります。

飛行機が突入しても倒れないように設計したはずだが・・・

 ニューヨーク市は、今や金融、経済の中心地としてだけでなく、文化の発信地としても世界一の繁栄を誇ります。かってファッションや文化の発信地だった花の都パリや、日が沈むことがないと表現された霧の都ロンドンを凌駕するほどです。そのニューヨーク市にはたくさんの名所があります。中でも映画“キングコング”で知られるエンパイアステートビルの知名度は、群を抜いているでしょうが、前書きで触れたようにかってこのビルに飛行機が直撃した事実は、なぜかあまり知られていません。

1945年(昭和20年)7月28日の霧の深い朝9時50分にニューワーク空港におりようとしたB―25爆撃機が、方角をまちがってビルの79階に突入。幸いなことに作戦行動を終了していたので燃料は残り少なく、爆弾も積んでいなかったので大事にはいたりませんでした。

 それでも一個のエンジンがエレベーターシャフトの中に落ち、当時のお金で1ミリオン(1億2千万円)にのぼる損害を出し、14名の死者を出しました。事故があったのは土曜日の朝でしたが、2日後の月曜日には何事もなかったかのように人々は出勤してきて、驚いたことにビルは再開されたのです。このビルが特別に丈夫に作られていたのか、飛行機衝突時の衝撃が思ったより小さかったのか、はっきりした理由はわかりませんが、事故のすごさの割にはビルの再開が早かったのです。

同時多発テロの舞台となった、世界貿易センターのツインタワー(南棟、北棟の2棟)は、エンパイアーステートビルの事件をふまえて設計されました。

1973年(昭和48年)に完成したツインタワーの設計者は日系人ミノル・ヤマザキ氏でした。当時世界一のっぽビルを設計するにあたって、色々な工夫を取り入れていました。

ジャンボジェット機は69年の就航なので、1963年の設計開始当時、世界で一番大きな飛行機はボーイング707型機でした。ヤマザキ氏はこのボーイング707型機が乗客を満載して燃料タンクを満タンにして、ビルに突入した時のことを想定してツインタワーを設計しました。

同時多発テロで、ハイジャックされたとされる4機の飛行機はすべてボーイング社製でした。これには深い理由があるのです。最大離陸重量が151・320㎏の707型機と今回ツインタワーに突っ込んだ最大離陸重量179・170㎏の767―200型機を比べると、スピードや航続距離は新型機の方が進歩していますが、機体の大きさはそれほど大きな差がありません。。離陸できる重量は767型機の方が707型機よりも18%増えていますが、衝突時にビルにあたえるインパクトの点からみた場合、両機はそれほどの違いはないと言えるのです。

 実際にビル建設にかかわった人達は、「2~3機の大型のジェット機が同時に突入してもビルは持ちこたえられる」と証言しています。政府は「767型機は707型機よりも速いスピードで飛行していたから、衝撃が大きかった」と説明しました。しかしたった一機の767型機がぶつかって1時間後にビルが崩壊したというのは、政府発表説の他に原因があるはずです。そう考えるのが普通です。設計者のミノル・ヤマザキ氏が草葉の陰で悔しがっているのではないでしょうか・・・。

「鉄が溶けてビル崩壊?」政府発表の大矛盾

 テロ直後、日本のメディアでは、「ニューヨークでは地震がまったく心配ないので、ビルの構造は簡単で非常にもろくできている」と日本では報道されたようです。確かに耐震構造にはなっていなかったかもしれません。しかし、脆いと言う言葉はこのツインタワーに関しては、まったくあてはまりません。

ビルの構造はシンプルにできていましたが、20万トンという大量の鉄骨支柱が使用されれいました。1本1本がとても巨大なのです。

雑誌“サイエンティフィック・アメリカン”がエンジニアの言葉として、「現在では、世界貿易センタービルのように堅牢なビルはもう造っていない」と書いたほどです。海からの強風による横揺れが心配されましたが取り越し苦労に終わり、当時超高層ビルの最高傑作とまで称えられたのです。

政府発表によるツインタワー崩壊の説明は、「パンケーキ理論」と呼ばれうものです。-大量のジェット燃料によってビルの鉄骨が溶けてしまった。その結果、床が自分の重みで上の階から順番に落下して、ビル全体が崩壊したーというものです。 鉄骨に問題があったように言われていますが、実はこのビルに使われた鉄骨は当時世界最高の品質をほこった日本製でした。

 アメリカという国はいろんな面で基準がうるさい国です。例にもれずこの時も検査に関しては大変に権威あるULという会社が、使用する予定の鉄骨を前もってテストしました。この日本製鉄骨は華氏2000度(摂氏1093度)で6時間の耐熱実験にパスしていたのです。

 ジェット燃料は酸素を充分に供給した状態でも、温度は華氏1800度(摂氏982度)まであがるのが最高です。

 同時多発テロの時は飛行機の衝突直後からビルの崩壊まで、黒い煙が上がっていたのをテレビを見ていて記憶されている方も多いと思います。これは酸素が充分に供給されていなかったためで、そういう状態では温度は華氏1300度(摂氏704度)まで上がるのが精一杯なのです。

ツインタワーは煙突のように細長いビルでしたから、中で火災が起きると煙突効果で上層階の火のめぐりが強烈になります。そこで設計者のミノル・ヤマザキ氏は、空気の対流によって火炎が大きくならないように酸素が回らない構造を取り入れていました。その工夫によって衝突によっていっきに燃え上がった火炎も、酸素不足からすぐにくすぶる程度の勢いに落ちて行ったのでした。

【矛盾例①ー生存していた女性】

衝突した部分の温度が低かったことを端的に示している映像があります。テレビカメラがうつし出していた女性を含んだ3人の生存者が、飛行機の突入箇所から身を乗り出して助けを求めている映像です。

鉄が溶けるほど温度が高かったならば、とてもそこまで助けを求めに来られないし、また同じ場所にとどまってもいられないはずです。

実際に93階の一機目の飛行機の衝突箇所まで階段を駆け上がっていった最初の消防隊員は、地上にいる仲間への無線の報告で、「火災は2箇所でおこっているだけで火勢も小さいのですぐに消火できる」と連絡してきているのです。

通常ですとこれぐらいの小さな火勢はスプリンクラーによって鎮火されるはずです。ところが9月11日はスプリンクラーはまったく作動しませんでした

日本では報道されなかったようですがアメリカでは後日報道されましたが、この日の早朝6時47分に貿易センタービル全体の火災警報装置が、8時間のテストモードに切り替えられていたのです。そのために警報は作動しましたが、スプリンクラーは作動しなかったのです。

【矛盾例②ー崩壊の速度】

ツインタワー崩壊のメカニズムとして一般の人達が信じている政府発表は、「上の階の床が落ちて一つ下の階の床を破壊していくことが順番に起こって、ビル全体が崩壊した」というパンケーキ理論です。

この現象が起きた場合の一番の特徴は、崩壊箇所には重なりあった床とそのあいだには押しつぶされた家具・事務用品などがあり、その上におおいかぶさるよう外壁が残ることです。

しかしおかしなことにツインタワーの崩壊現場には重なりあった床どころか、家具・事務用品も外壁さえも残っていなかったのです。

そして専門家が算出したツインタワーのパンケーキセオリーによる崩壊時間は、96秒なのです。ところが実際にはツインタワーの一方が10秒、もう一方は9秒で崩壊が完了しているのです。

110階立てのツインタワービルと同じ高さから物体が落下すると仮定した場合、地上に達する時間は9・3秒です。ということはこの両方のビルは、引力で物体が落下するのとほとんど同じスピードでくずれていったことになります。 もし政府が言うようにパンケーキ理論でビルが崩壊したとしたら、最上階の床は途中に存在する100階以上もの床を素通りして、地面に到達したことになります。

この現象を説明するには既存の物理学の法則では絶対に無理です。新しい法則を見つける必要があります。その意味ではこの9月11日のツインタワー崩壊というのは、物理学上特筆すべきできごとのはずです。しかし9年たった現在、その”新法則”を研究し始めた物理学者が1人でもいるかというと、そういう話を聞いたことがありません。

意義をとなえた科学者「物理学的にありえない!」 物理学者達は、ツインタワーの崩壊現象はパンケーキセオリーではないと考えていないのでしょう。アメリカに何人の物理学者がいるのか見当もつかないのですが、今まで政府発表のビル崩壊説に、表立って異議をとなえた物理学者はたったの1人しか出ていません。皆さん災難のふりかかるのがこわかったのだと思うのですが、逆にそれだけ大きな圧力がかかっていることが想像できる事実です。ところが近年になって正義感に駆られた一部のビル建設のエンジニアたちが、政府発表説に意義を唱えはじめました。2009年の9月にはエンジニア団体のトップの一人が、きくちゆみさんを代表とする9・11の真相追求グループに招かれて日本へ行って講演しました。

また鉄筋コンクリートのビルが火災で簡単に崩壊することが事実となったら、保険会社がパニックになるのは必然のはず。全世界の鉄筋コンクリートのビルの保険料を査定のし直さないといけませんから。 しかし、そんなことを実行した保険会社があるという話も聞きません。ということは保険会社の人たちは政府発表説をまったく信じていないことになります。 誰も異議をとなえないのは、保険業界の人たちもトバッチリを恐れているのでしょうか。

さて政府発表のビル崩壊説に異議をとなえた勇気ある学者さんは、ブリガムヤング大学のスティーブ・ジョーンズという物理学の教授です。

「政府発表のジェット燃料によるツインタワー崩壊は、物理学的にありえない」と、ジョーンズ教授が事件直後発表しました。

 そして彼は衝突時のビデオを詳細に観察した結果、ツインタワーの崩壊は爆発物にサーマイト(酸化鉄の化合物)とアルミの粉末を併用によるものだと発表しました。

しかし政府の発表した説が間違っていることを、当時はおおやけに口にしてはいけなかったようです。かわいそうにこの教授はまもなく大学当局から辞職を勧告されて、大学を辞めざるをえなくなってしまいました。「正直者が損をする」というのは、アメリカでも真理のようです。 不自然な鉄骨の切断面を見せているサイトがあります。

飛行機が突入する寸前の閃光はミサイル発射か

もう一つヤマザキ氏の考案したすぐれた構造の一つなのですが、飛行機の衝突時の被害を最小限に食いとめるための工夫として、鉄骨をメッシュのような構造にして十字型に組んで、ビルの外側全面をとりかこんでいました。

 これによって、飛行機が突入したときこの十字型になった鉄骨のメッシュ構造が、うまく機体を受け止めるようになっていました。衝突のショックはここで緩和されて、機体はここで止まってしまいます。そのためにビル内部の中心部分に集められているエレベーターや電線やケーブルや、各種配管等のビルの神経中枢部分には損傷がおよばないようになっていたのです。

また飛行機の機体というのは、エンジン以外の大部分がカーボン樹脂やプラスチックでできています。つまり本質的にどちらかというと柔らかい物なので、ビルに衝突した時にビルの一番外側にある硬い鉄骨を突き抜けて、内部に機体が全部入ってしまうことは通常ではありえないのです。

ツインタワーに2機の飛行機が突っ込んだ時のビデオをよく観察すると、飛行機の先端がビルにぶつかる寸前に、飛行機の鼻先にあたるビルの内部が一瞬ですが光るのが見えるのです。

ビルの中でフラッシュを焚いたように光ったのです。

この現象の理由はまだ解明されていないのですが、ヤマザキ氏考案のこの飛行機の衝突時のショックよけの特殊構造に、その理由をとく鍵があると私は考えます。

2機の飛行機は両方共全長が47メートルをこす大型機です。ビルに衝突した時にメッシュ構造の鉄骨に受け止められて、機体の後ろ半分がビルの外側に突き出て残る可能性が高く、ビル崩壊後にその機体が回収されるおそれがあります。それを回避するために飛行機の衝突箇所を何らかの方法で破壊して、飛行機の最後部まで完全にビルの中に入ってしまうようにしたのだと思います。

フラッシュのような光は、その時の爆破によって生じたのではないかと考えられます。

2機目の飛行機の衝突時のビデオを拡大すると、飛行機の胴体腹部片側半分に細長い出っ張りが見られます。そこからミサイルが発射されたのではないかという説がありますが、詳細は不明です。

ただはっきり言えることは、この悪魔の計画を実行に移した連中は、ツインタワーの特徴と構造をよく知っていたということです。

未知の爆発物

詳細がわからない事が出たついでに、いまだに謎とされる数多くの事の中の一つを紹介します。

それはツインタワー爆破に使われた爆薬の種類が、現在においてもまったく不明です。

当初ビリガムヤング大学のジョーンズ教授は、ビルの内部で溶鉱炉の中のように、鉄骨がどろどろに溶けてしたたり落ちているのをビデオの拡大映像で見て、酸化鉄の化合物と爆薬を併用したという説を発表しました。日本語でテルミット(英語ではサーマイトthermite)と呼ばれる酸化鉄の化合物と爆薬を併用すると、2秒で鉄骨の融解温度である華氏2750度(摂氏1510度)をゆうにこえる華氏4500度(摂氏2783度)の温度に達するのです。しかしそれだけでは説明のつかない事実があります。

9月11日の午後5時20分に突然崩壊した第7号棟は、建物の中心がくずれ始めてから外壁がその上に倒れこんできました。その次に大量の粉塵をともなう爆風が巻きおこるという、既存の爆発物を使って一般の業者がおこなうビル解体方法の教科書どうりのくずれ方をしました。そしてビルの敷地内には外壁等のビルの残骸が小山のようになって残っていました。

一方ツインタワーの方は、上の階から順番に外側に瓦礫が飛び散り、110階立ての超高層ビルの外壁と床に使われていた33万立方メートルのコンクリート、ビルの外側に使われていた数百枚の窓ガラス、照明に使われた数千本に上る蛍光灯などがすべて粉々の粉塵になって、ダウンタウン一帯に10センチの厚さに雪のようになって積もりました。そして各事務所にあったはずの机、ファイルキャビネット、電話機、コンピューター等の大量の事務用品等がまったく原型をとどめずに、一番大きいもので手のひらの半分くらいの大きさに破壊されてしまいました。

したがってツインタワー跡地には外壁をはじめとするビルの残骸らしきものがほとんどみあたらず、むき出しになった鉄骨の瓦礫だけが目立っていてました。そして47階建てのビルの残骸の高さも、それより倍以上の110階建てのビルの鉄骨の残骸の高さも、あまりかわりがなかったのです。

ところでこの鉄骨ですが、上の階から落ちてきて地上に転がっていた巨大な鉄骨の多くの切断面が直線で綺麗で、ジョイントの部分で同じ長さに切断されていました。言い換えると大型トラックの荷台にうまいぐあいにそのままで乗るサイズになっていたのです。あたかも運搬のことを考慮して、鉄骨支柱を切断したかのようです。

これほどの破壊力をえるには、相当大量の爆発物を使用すれば不可能ではありませんが、110階もの高層ビルにそれほど大量の爆発物をしかけるには、労力と時間がかかり過ぎて現実的ではありません。

そして奇怪なことに後日現場で通常の8倍程度のトリチウムレベルの上昇が観察されたのです。トリチウムは3重水素といわれる水素の同位体です。自然界には極微量存在しますが多くは核実験や原子炉内で発生する物質です。したがってこのレベルが上がったということは、核爆発――それも原爆ではなくて放射能反応の出ない水素の核融合に近いことが、グランドゼロで発生したとしか考えられないのです。

しかし現在知られている水爆には、起爆装置としてウランもしくはプルトニウムの原爆を使っていますから、爆発後には強烈な放射能反応が出るはずです。ところがそのような報告はされていません。

また事件直後のダウンタウン一帯の空気が、薄い茶色になっていたことが報告されているのです。これは核拡散による硫黄酸の形成によるものと考えられるのです。

そのほかにも事件後3ヶ月間も貿易センタービルの地下に存在していたどろどろに溶解した金属をはじめとして、通常の爆発物ではなく何か新しい大量破壊兵器が使われたと考えないと説明がつかない尋常でない現場での状況が、いくつも報告されています。

9年後の現在では、主に弾頭や地雷に使われている劣化ウランを使った爆薬か、又は起爆装置に原爆ではなくて常温核融合を利用した新式の純粋水爆のような放射性爆発物が完成していて、それを使ったのではないかと言う説もでています。ですが真相は不明のままです。

貿易センター跡地をグランドゼロと一般的に言いますが、これは日本語では爆心地の意味です。これを言い出した人はここで核爆発があったことを知っていたのでしょうか?

ちなみに核爆弾と言われるものには2種類あります。1つは原爆として知られています。これはウランやプルトニウムのような重い分子が分裂して軽い2つの分子に分かれる時に発するエネルギーを利用しています。この爆発は強烈な放射能を発生します。

もう1つは水爆です。これは水素のような軽い2つの分子が融合して1つの分子になる時に発する核分裂以上の強烈なエネルギーを利用したものです。つまり水素の核融合は放射能を放出しないで、爆発力は原爆以上という理想的なクリーン爆弾なのです。しかしこの水素の核融合は一定の条件の下でないと発生しないので、その反応を起こさせるスイッチ(起爆装置)として原爆がつかわれています。 したがって現在知られている水爆は、爆発時には必ず放射能が発生します。

そして製造過程が複雑です。原爆保有国は世界に英米露仏中、インド、パキスタン、北朝鮮とイスラエルの9カ国に及んでいますが、水爆保有国は英米露仏中の5カ国だけに限られています。

現在のところ原爆を起爆装置に使っていない水爆は知られていません。しかしアメリカ軍はこの理想的なクリーン爆弾の開発に専念していたことが知られています。、常温核融合やレーザーを起爆に使った水爆が完成されている可能性は充分にありますが、詳細は不明です。

ところがこの爆発物の種類を今から10年以上前に明確に指摘した人物がいたのです。

この人はフィル・シュナイダーという名の地質学者で仕事の関係上爆発物にも精通していて、長い間政府の秘密プロジェクトに従事していました。

1995年に退職後何度か講演をおこなって、自分が関係してきた軍の地下基地の建設に関することを内部告発し始めていました。彼は1993年に起きた貿易センタービル地下の爆破事件の意見を求められた時、爆発直後の現場の写真を見て、このビルの支柱の崩れ方は工事用の水爆が使われているとはっきりと断言したのです。

彼によると起爆剤に原爆を使わない小型の水爆が1995年の時点ですでに開発されていて、おもに工事用に使われているというのです。

彼が生きていれば、同時テロの3箇所の現場での多くの不明なことが解明されたはずです。惜しむらくは1996年の1月に、自宅の居間で首に太いチューブが巻かれて死んでいるのを、たずねてきた友人がみつけました。

死後1週間近くたっているようで、警察は自殺としてかたづけました彼は翌週からフロリダ州を皮切りに、政府の秘密プロジェクト公表をテーマに、全米をまたにかけた講演旅行に出かける予定になっていたのでした。

{この粉塵に関する後日談があります。}

事件後3日してから、当時のニューヨーク州知事ジョージ・パタキ氏が現場に現れて、「110階立ての巨大ビル全体が、粉塵と化してしまった」と表現して破壊のすごさを語りました。地面に10センチ近くの高さに積もった粉塵を「雪のようだ」と表現したのです。しかし一見すると雪のようで綺麗なこの粉塵の正体は、粉砕されて霧状になったコンクリート、ガラス、金属、水銀、ダイオキシン、ベンジンや石綿等のどれをとっても体によくない物質をふくんでいました。

 そのために行方不明者の捜索に使われた犬達の多くが、事件後まもなく次々に死亡していったことが報告されています。またこの有毒粉塵にさらされたとして3100人の子供が現在NY市に登録されているのですが、その53%はテロの数日後から数週間のうちに、咳や息切れなどの呼吸器疾患を訴えていたことが報道されました。

事件後ダウンタウン一帯の空気は非常に汚染されたので、住民は一時的に外に逃げ出し、ダウンタウンの中に事務所や作業所のある会社に出勤する者は誰もいなくて、カナルストリートから南の全域がゴーストタウン化してしまいました。

事件の起きた11日から閉鎖されていた証券取引所を一刻も早く再開したいブッシュ政権は、事件後3日目に当時の環境庁長官ホイットニーに、検査の結果ダウンタウンの空気はもう清浄になっているから、平常の生活にもどるようにという声明を出させました。

そしてそれまで粉塵用マスクをして作業に従事していた人達に、粉塵用マスクをして作業していると一般の人は政府の発表を嘘と思うからという理由で、粉塵マスクの着用禁止令を出し、家庭で使う紙製の簡易マスクに代えさせたのです。

現場での救助活動を手伝った多くのボランティアの人達や消防隊員が、有毒物質でできた粉塵が厚くおおっている瓦礫の撤去に、粉塵マスクもつけずに従事したわけです。作業員達の多くがしばらくして重い呼吸器疾患に苦しみだしました。その人達が政府に申請した医療補助は、空気は清浄と環境庁が太鼓判を押したのだから、グランドゼロでの作業が原因で呼吸器疾患になるはずがない、と言う理由で現在にいたるまで拒否されたままです。

グランドゼロの作業に4万人が関係して、その70%の人が呼吸器疾患にかかりました。そして何百人もガンにかかり、2006年までにそのうちの80人以上の人が亡くなりました。

彼らの献身的な作業から発した病気に対する政府の扱い方のひどさは、マイケル・ムーアのドキュメンタリー映画「Sicko」でも取り上げられました。この映画は大手のマスコミは絶対に報道しない事のひとつの、健康保険に関するこの国の実態を細かく見せてくれています。彼がこの映画で言いたかったのは、この国を動かしているのはお金儲けにしか興味のない人達で、己の利益のためにこの国の一般市民を食い物にして、甘い汁を吸っているという事実ではないかと思います。 彼は2009年の9月に”資本主義ー愛の物語”と題する新作を公開しました。第1週目の入りは好調で、9月30日のCNNの夕方のニュース番組に出演して、映画の内容を資本主義の矛盾をコメディータッチで描いたと紹介していました。

暗い話が続きましたが、今度は粉塵に関する前向きな話を紹介します。

2007年の7月のある日、マンハッタンのグランドセントラル駅から1ブロック離れた通りの地下から大爆発がおきました。地面に大きな穴があき車が一台その中に落ちて、乗っていた運転手は全身が重度の火傷を負い瀕死の重傷になるという悲惨な事故になりました。

テロではないことは確実なようで、爆発の原因はスティームパイプの破裂とNY市当局から事故直後発表されました。

当日はニューヨーク市長ブルンバーグ氏が、検査の結果現場付近の空気はきれいだと、ラジオを使って1日に何回も言っていたのが、妙に私の頭の隅に残っていました。

そしてたまたま爆発から3日ほどしてから、用事があって現場付近を車で通過しました。その時現場から2~3ブロック離れている警察官が、粉塵マスクを着用して交通整理していたのが目に入ったのです。 私はそれを見て、思わず指差しながら笑ってしまいました。

爆発現場から2~3ブロック離れている警察官が着用しているということは、現場で復興作業に従事している人達が粉塵マスクをしているのは火をみるより明らかです。

ということは空気はきれいだという市長自らの声明を、額面どおり信じているのは誰もいないということになります。

同時テロの教訓は、こんなところで生かされていたのです。

あの悲劇の二の舞をくり返さないように、自分の身を守ることを庶民は自分達の知恵で学んだようです。

ところでそれからしばらくしてから、市議会でのこの爆発事故に関する市議の質問を、たまたまラジオで放送しているのが耳に入りました。市は爆発直後から原因は、地下を走っているスティームパイプの破裂と発表しましたが、爆発の明確な原因はまったく不明なのが真相のようです。

報道管制を受けた多くの事実

1機目がツインタワーに突っ込んだ時は事故だと思っていたマスコミも、15分後に2機目が突っ込んだ時は事故じゃないと気がついて、大急ぎで多くのレポーターをカメラと一緒に現地に送って実況中継を開始しはじめました。ところがその時生中継で放送された画像の多くが、その後いっさい人の目に触れることはなくなりました。

貿易センタービルだけでなく、ペンタゴンでもシャンクスビルでも現場のスタッフが生中継したほとんどすべての映像には、お蔵入りという悲しい運命がまちうけていたのです。

現場の人達は一生懸命に取材して、実際の出来事を報道したり記事にしたりしているのです。それにも拘わらず編集の段階になるとふり分けられて、そのほとんどが隠されてしまいました。

この報道管制がしかれてマスコミが故意に隠してしまった事実と、犠牲者の遺族達の強い要請で事件後1年2ヶ月も経過してから、しぶしぶブッシュが設立した“911調査委員会”の、2年半の月日をかけた同時テロに関する政府の最終報告書でオミットされたことは奇妙に一致するのです。その共通点は政府発表の“19人のアラブ人テロリストの犯行”という説に疑問を投げかけるような事実は、すべて隠されてしまったということです。

しかしケネディー暗殺事件と同じで政府発表説は現場の状況との矛盾が多く、犯人はまったく別に存在すると仮定しないと、現場で観察された事実の説明がつかないことが多いのです。

お蔵入りになった不運な報道フィルムのいくつかを紹介します。

爆発物についての報道

 ビルの中で爆破が起こっていたという事実は、ビルから逃げてきた一般の人達だけでなく、どのテレビ局のレポーター達もはっきりと現場からの生中継で話していました。しかしその映像は2度とどのテレビ局にもあらわれませんでした。

爆発物を使用する商業的ビル解体においては、まず爆薬の量と爆破箇所と爆発のタイミングをじょうずにコントロールする必要があります。具体的には、粉砕された上部の階がその地下にすっぽりおさまるように、まず最初に地下の支柱を爆破してかかるのが一般的なやり方です。ここ貿易センタービルでもその定石通り7階まであった地下をまずくずしておいてから、地上階の爆破を敢行しています。

最初の地下の爆発が飛行機がぶつかる寸前だったことは、地下で作業中だったビルの従業員ウイリアム・ロドリゲス氏が、事件後なまなましく証言しています。 彼はビルのマスターキーを持っていました。それを使ってビルの崩壊寸前まで閉じ込められた人達の救助活動に従事して、後日ブッシュから人名救助で表彰されました。 ちなみに日本における911真相追求運動の中心的人物の、きくちゆみ女史がロドリゲス氏を日本に招聘したことがあり、彼はその爆発時の模様をリアルに講演しました。

歴史上未だかって世界中の何処にも、鉄筋コンクリートのビルが火災でつぶれた例はありません。したがって現場に駆けつけた多くの消防隊員達は、誰一人としてあのビルが崩壊するとは思っていませんでした。一機目がぶつかったのは93階でエレベーターが止まっていたので、大勢の消防士が重い消防服をつけて酸素ボンベを担いで、93階まで階段を駆け登りました。

余談ですが、93階まで階段を一気に駆け上がるというスーパーアスリート顔負けの行為は、高層ビルの立ち並ぶニューヨーク市の消防隊だからこそできたのだそうです。日本の消防隊には出来ないと、NYに観光にきた現職の消防士から聞きました。なぜ出来ないかと言う私の質問に対しての答えは「そんな高いビル、日本にはないもの」の一言でした。ところで彼によると、小泉首相のお声掛りで、事件直後から完全装備の100名の消防士がいつでもNYに飛べるようにして、出発命令を待って羽田空港で2日間待機していたのだそうです。小泉さんは点数を稼ごうとしたものと思いますが、出動命令が出なかったのは、行方不明者の捜索を早々に打ち切って瓦礫の撤去をすぐに開始することが、最初から予定されていたためではないかと思います。 そして消防隊員は現場からの生中継で、ツインタワーの崩壊が始まる前に下層階で何度も起きた強烈な爆破のことを証言していました。

思いもかけないビルの崩壊によって、343人もの多くの消防士が逃げ遅れて亡くなりました。ビルの崩壊時に地上にいた消防隊員は、ビルは上の階から一階ごとに順番に爆破でくずれてきたと証言しています。この証言は、当日NYの消防隊のドキュメンタリ映画を作っていた、ノーデブラザーズ製作のビデオに納められています。 以上の事実からして、大量のジェット燃料が鉄骨のジョイントを溶かしてしまったことがビル崩壊の原因とする政府発表説は、レポーター、ビルから逃げ出してきた人たち、消防士たちの証言からも間違いなのは明らかです。本当の原因はビル内部に前もってしかけられた大量の爆発物なのは、疑う余地のない明白な事実なのです。

第7号棟崩壊の報道

世界貿易センターは7つのビルで構成されている複合ビル群で、ツインタワーは1号棟と2号棟です。3号棟から6号棟まではそのまわりの9階から22階建ての低い建物群で、事件でツインタワーの瓦礫の下敷きになり、その上原因不明のはげしい火災が内部で発生して使用不能になりました。 これらのビルの鉄骨の骨組みは火災にも崩れないで残ったので、12月にすべて取り壊されました。 その時6号棟の地下に爆破されたような深い穴がみつかりました。6号棟は9階建ての建物で税関が一番多くの階を使っていました。他には産業省、労働省、農業省、輸出入銀行やアルコール・タバコ・銃火器取締り局と、すべて政府関係のテナントが入っていましたが、地下に何が置いてあったのかは不明です。

そして第7号棟は47階立ての高層ビルで、他の6つのビルが立ち並ぶ地域から通り一つ離れて建っていました。そのためか飛行機もぶつからずツインタワーの瓦礫の下敷きにもならなかったのです。ビル内部では、2箇所で小さな火災がおこっていましたが問題になるような大きさではなく、スプリンクラーが正常に作動していれば簡単に消火される程度の火災だったのです。

それが11日の夕方の5時20分に、突然崩れ始めました。

ちょうどその時現場にテレビカメラがあったCBSとCNNの2局が、崩壊の始まりから終わりまでを生中継で放送しました。CBSの有名なアンカーのダン・ラザー氏はその映像を見ながら「これはまさしく(爆発物を使った)ビル解体だ」と解説したのです。でも彼は以後2度と第7号棟のことを口にすることはありませんでした。

 またこの映像はどの局においても2度と放送されることはなかったので、アメリカ人でも第7号棟が崩壊したことを知らない人は多いのです。

政府の911調査委員会がその存在を無視し、事件当日の9月11日に演習をおこなう予定という名目で事件の前夜にNY入りして、貿易センター近くに対策本部を設置していたFEMA(連邦緊急事態管理庁)の調査報告書が、原因不明と投げ出した第7号棟の崩壊の理由に関して、1年後に興味深いことが判明しました。

取り壊し許可

 事故からちょうど1年たった2002年の9月に放映された、公共放送PBS制作の“アメリカ再建”という番組がありました。その番組の中で、貿易センタービル全体のリース権を事件の6週間前に獲得したユダヤ人の不動産業者がインタビューで自分の口から語っていることが驚きです。事件当日の午前中にNY消防局の指揮官から彼に電話がありビル内部の様子の報告を受けたのです。その時この不動産業者は第7号棟は危険だから取りこわした方が良い、と答えたと語ったのです。

彼が消防署に取り壊しの許可をあたえてまもなく、第7号棟付近の退避命令が出されました。それから数時間後の夕方5時20分に突然7号棟ビルは、爆発物を使った商業的ビル解体の教科書どおりのくずれ方で崩れはじめ、約6秒後に瓦礫の山と化してしまったのです。

消防署のチーフに取り壊しの許可をあたえたと彼は話していますが、消防署が爆発物を設置してビルを取り壊したという話は、いくら日本の常識では考えられないことがよく起きるアメリカとは言え、過去に前例がありません。

まして通常爆発物設置は最低でも2週間ぐらいはかかるようで、取り壊し指令が出てから数時間で崩壊がはじまったのは、前もって爆弾が設置されていたとしか説明がつかないのです。

この番組における彼のこの発言の入ったインタビューがテレビで放映されてから、2年半後に完成した政府の最終報告書が、彼のこの発言をまったく無視したのは当然予想できました。 それとともにマスコミも足並みをそろえてだんまりを決めこんでしまったのは、政府の報道管制が見事なくらいに徹底していることを、あらためて認識させてくれた一件でした。

その上警察とFBIからは、第7号棟崩壊の原因を知るこの人物から話を聞こうという、そぶりさえも見られません。

ところでこの第7号棟の崩壊が始まる前に、英国のBBC放送がビルは既に崩壊したと過去形で放送したのです。そしてアメリカでもCNNが7号棟は崩壊したと過去形で報じたあとでビルの崩壊が始まって、結局CNNは7号棟の崩壊を最初から最後まで実況中継することになったという、ちぐはぐなことがおきていたのです。

これは単に、取り壊し許可が出たあと消防署がビルからの退避命令を出したのが午前11時ころで、それから消防隊員がビルの中に誰もいないことを確認していますから、この消防隊員の動きが誤って伝えられてしまって、すでに崩壊という夕方5時過ぎの報道になったと考えられます。

金塊発見と盗難の報道

 テレビによる生中継はおこなわれていませんが、新聞やテレビ局がほとんど報道しなかったできごとがあります。

 それは瓦礫の撤去中に、片側に5個の車輪を持つ大型トレーラーが24トンという大量の金の延べ棒を荷台に積んだまま、5号棟の地下トンネルの瓦礫の下から10月30日に出てきた事件です。

2009年9月には金相場は1オンス1000ドルを越えましたが、当時は1オンス280ドルでした。24トンというと当時の金相場で200ミリオン(240億円)という大変な金額になります。 現在地球上で大量の金塊が保管されている都市としてはロンドン、ジュネーブ、香港などが知られていますが、NYもそのうちの一つで、5号棟の隣の第4号棟の地下の大金庫が保管場所でした。 その大金庫中にはチェース銀行、HSBC、バンク・オブ・アメリカ等多くの銀行や、1ブロック離れたところにあるNY商品取引所から預かった総額で950ミリオン(1140億円)相当(一説によると1600ミリオン相当)の、金塊・銀塊の類が保管してありました。 この金銀は一般の人にもよく知られていたことで、事件直後の日本でも”あのビルの地下には大量の金塊があったんだけど、どうなったんだろうね?”というコメントをした人もいたようです。

その大量の金銀の保管場所の近くで、出口の方を向いてトンネルを抜け出る寸前の状態のトレーラーの上の24トンの金塊は、第4号棟の地下金庫にあるはずのカナダのノバ・スコシア銀行の持ち物だったのです。

第4号棟の地下金庫を調べてみると、残りの750ミリオン(900億円)の金銀は既に持ち出されていて、第4号棟の金庫は空っぽになっていました。

トレーラーの周りには4~5台の車が、トレーラーを囲むような位置で瓦礫の下敷きになっていましたが、死体は全く発見されませんでした。

ブルース・ウイルス主演の映画“ダイハード3”では、NYの連邦準備銀行の地下金庫が破られ、大量の金の延べ棒が盗まれるという筋でしたが、その映画のストーリーに似た盗難事件が実際に起こっていたのでした。

映画の中では、金塊を積んだトラックがまだニューヨーク市内を走行中に、ブルース・ウイルス扮するジョン・マックレーン刑事が行き先を突き止めてしまいます。 ところが現実は映画のようにはうまくいかないようで、この第4号棟の地下金庫からの金塊を積んだトラックの行き先は、8年後の現在も判明していません。

これほど衝撃的な出来事なのですが、NYに本部を置くどのテレビ局も、NYタイムズを含めてどの新聞社もまったく報道しませんでした。そのなかでNYデイリーニュースというローカル新聞一社のみが、翌日31日にベタ記事で掲載しただけでした。 多くの読者にとっては俄かには信じがたい事件と思いますが、この時発見された金塊の写真が報道されました。この頁のトップにある写真がそれです。  アメリカにはPBSと呼ばれ公共放送局があります。この局が事件直後からグランドゼロでの出来事を記録して、1年後の2002年9月にアメリカ再建と題する番組を製作して放送しました。同時に同じタイトルでインターネットサイトを立ち上げて、テレビ番組に出さなかった多くの写真を公開しました。 その中の1枚にこの金塊の写真が入っていました。 あとにも先にも金塊に関する報道は、デイリーニュースの記事とPBSの写真の2回だけです。 200ミリオンと言葉で表すと簡単ですが、金塊にすると重さにして24トンあります。盗まれた750ミリオンのすべてを金塊としたら重さは84トンになります。

これだけの重量の金塊や銀塊を運び出すには、相当な機動力と少なくても3~4台の大型トレーラーが必要になります。どれほど用意周到に計画を練ったとしても、事件当日の朝に84トンの積載を完了しそれから運び出すことは至難のわざです。 積み込み作業を事件の前日に完了し、事件当日は運び出しと使用した機材のあとしまつに専念したものと思われます。事件当日はビルの上の衝突箇所に人々の目は釘付けになっていました。黒煙を上げているビルの真下から出て行った大型トレーラーに気がついた人は、誰もいなかったのです。 そこまではよかったのですが予想外の出来事が発生してしまいました。そのために最後のトレーラーがビルから抜け出る直前に瓦礫につかまったと考えられます。

犯人達が200ミリオンを失うことになった予想外の出来事というのは、ビルの崩壊順序が狂ったことです。 1機目が突っ込んでから15分後に2機目の飛行機が突っ込みました。ところが崩壊が最初に始まったのは飛行機があとでぶつかった2号棟の方でした。これが彼らの計算違いだったのです。

テレビを見てそのシーンを覚えている方も多いと思いますが、2機目が2号棟に突入してから約1時間後に、2号棟の飛行機が突入したあたりから上の部分が、突然斜めに傾き出して落下し始めたと思いきや、斜めになって傾いた部分の真下からいきなり爆発が始まり、10秒後には傾いていた部分も含めてビル全体が完全に瓦礫と化しました。

これが予定していた時間よりも早かったので最後のトラックの搬送が間に合わなくて、瓦礫の下敷きになってしまったと考えられます。 

貿易センタービル全体の火災警報機が、9月11日の朝6時47分に8時間のテストモードに切り替えられていた事が報じられましたが、火災警報機にアクセスできるのは警備会社だけです。したがって彼らが同時テロ実行に加担していたのは明らかです。そしてこの金塊運び出しのスムーズな仕事ぶりは、彼らが第4号棟の地下金庫の鍵と開け方を知っていたとしないと説明がつきません。 この警備会社については衝撃的な事実がありますから、項をあらためて詳しく紹介することにします。

銀行強盗を取り締まる立場のFBIが、犯行当日この金塊泥棒事件に気がつかなかったとしても、翌日デイリーニュースの報道があったのですから、捜査を始めてもいいようなものですがまったく無視して、見ざる、言わざる、聞かざる、を決め込んでいます。したがって警備会社だけでなく、FBIもこの金塊泥棒事件に加担していると考えられます。

ところでテロには加担していないとは思いますが、NYに支局を持つ日本の大手マスコミの常駐特派員の面々も、このNYデイリーニュースの記事を無視してしまったのです。そのためにこの金塊盗み出し事件は日本においてまったく報道されていません。

ニューヨークで起きたことを、現地に住む私達が知るより早く日本の視聴者に届けているこの人たちが、デイリーニュースの記事を知らないはずはないですから、故意に報道しなかったことしか考えられません。それとも彼らはデイリーニュースの記事を日本に送ったのに、日本の本社での編集の段階でボツになったのでしょうか。

どちらにしてもこの一件は日本の大手マスコミが、アメリカの全マスコミをコントロールしているCFR(外交問題評議会)に支配されていることを示唆していると思われます。

この金塊紛失事件は保険会社が保険を支払わされたので、銀行とNY商品取引所は全く損をしていません。そしてこの保険金の大半が日本からでていたという、日本人にとっては呆れてしまう事実がありますが、全く日本で報道されていません。後の章で紹介しますので、お楽しみに・・・。

ところでこの持ち去られた大量の金銀の行方ですが、皆さんはどうなったか気になりませんか? 100トン近い金の延べ棒をトレーラーに積んでアメリカ国内に隠匿したのか、それとも秘密裏に海外に持ち出してしまったのでしょうか。 しかし何処にあろうと延べ棒のままだとお腹の足しにもなりませんから、どこかで換金する必要があります。

金塊と言うのは国際協定によって、5年ごとに鋳造し直す決まりがあるようです。それによって世界中の金の量が把握されています。 そして金を換金するにはマーケットでの取引の他に、プライベートの取引もあります。 大量の金塊を所有する王族なり企業が自分で買い手をみつけて、直接お互いの情報を交換し合って、取引はトン単位で行われます。プライベート取引においては、マーケットの相場から10%前後の割引値段によって取引が行われます。 そのときには、金塊の原産地証明書や金塊が保存されている銀行の証明書等の多くの書類が必要になり、現金取引が原則です。 通常売り手が売却の意思を表明してから、ディスカウント率等の条件に同意する買い手が現われると、1週間ほどで取引は終了してしまいます。

WTCから持ち出された大量の金塊には、プライベート取引に必要な多くの書類がありません。したがって少量づつマーケットに放出して既に換金されたと私は長い間思ってきました。ところが2009年7月になって売り出された、香港の銀行の金庫に保管されているという100トンの金塊が私の注意を引きました。原産地は韓国ということですが、8年間鋳造されていなかったのです。

そして金塊の持ち主は売る気充分で、鋳造費に3%の費用がかかるので割引率を15%にしてほしいと言う買い手の要望もすぐに了承されました。金塊が香港にあり、買い手の取引銀行も香港にあるので、売り手が必要な書類を用意して、買い手に送付するだけで売買は1週間以内に終了するはずでした。ところが売り手が最初に要求した守秘義務厳守の書類に買い手がサインして送ってから、一切の連絡が途絶えてしまいました。買い手がいくら連絡しても、少し待ってくれと言う返事が返ってくるだけで、結局売買は2ヶ月たっても成立しませんでした。 証拠は全くありませんが、私はこの金塊はWTCから持ち出されたものではないかと思います。 WTCから運び出された20万トンの日本製の鉄骨の殆どは、主に中国とインドにくず鉄として運び出されました。税関の目を免れるために、くず鉄運搬船の中に金塊を紛れ込ませて、アメリカ国外に持ち出したのではないでしょうか。そうすると金塊が香港にあることも不思議でなくなります。 そして金取引のことをまったく知らない人間に、当時の相場1オンス280ドルに比べて格安の値段を餌にして、必要な書類を省いて売りつけたのではないかと思います。 買った人は取りあえずは換金する必要もなかったので、鋳造することも知らないで香港の銀行の金庫に置きっぱなしにしておいたものと思われます。ところが2008年の暮れ頃から金相場が上昇傾向になり、2009年の7月には1オンスが千ドル近くになったので、売る気になったのではないでしょうか。 でもいざ買い手が現われて各種の書類を要求されて、はじめて現実を知ったのではないかと思います。 ちなみにこの金塊の所有者は、日本人です。

以上でツインタワーの爆発による崩壊、第7号棟の崩壊、金塊盗み出し事件の3つを紹介しました。 これらはほんの氷山の一角で、この他に故意に大衆の耳にいれないようにボツにされた事実はたくさん存在します。

ところでこの3つの出来事は、911調査委員会の最終報告書には一行どころか、一言も書かれていません。

ちなみにこの政府の911調査委員会は、当初はブッシュとチェーニーが“必要なし”として設置に反対していたのです。しかし遺族の強い要請に抗しきれず、調査委員会設置を約束したのが事件から1年後の9月で、委員会が実際に設置されたのは事件後1年2ヶ月経過した11月29日でした。

参考までに過去の事件での調査委員会設置までの日数をあげると、タイタニック号沈没事件は6日目、真珠湾攻撃が9日目、ケネディー暗殺は7日目、チャレンジャー号事件は7日目で設置されています。 911同時テロは日数にするとなんと441日目なのです。

この頃には貿易センタービル全体の瓦礫もかたづけられ、大量の鉄骨は海外に運び出されています。そしてブッシュ政権が選んだ委員会のメンバーは、一人を除いて全員が現政権に味方する人達で固められましたから、本格的な突っ込んだ調査などできっこないのです。

考えようによっては、ブッシュ達は瓦礫の片づけ終了をまっていて委員会設置を承諾したとも取れます。

ましてこの大掛かりな事件の調査に許された調査費用が、3ミリオン(3.6億円)を限度とする制限つきなのです。後に少なすぎるとして委員会は11ミリオン(13.2億円)の増加を申請しました。ブッシュは一旦は拒否しましたが、最終的には9ミリオン(10.8億円)の増加を認めていますが、それでも総額12ミリオン(14.4億円)という額です。これがいかに少ない金額なのか他と比べてみるとよくわかります。チャレンジャー号爆発事故には75ミリオン(90億円)、コロンビア号事故には50ミリオン(60億円)、クリントンのセックススキャンダルには47ミリオン(56.4億円)の費用がかけられたのです。

目撃者の言葉の怪

事件の3箇所の現場のうち、シャンクスビルを除く2箇所は人口密集地なので、たくさんの目撃者が出ています。

貿易センタービルに2機目が突っ込んだのを目撃した人達は、生中継で「窓がまったくなかった」とか「機首に青い色のマークがあった」などと、一様に民間の飛行機とはちがう飛行機だったと証言しています。

ところでその多くの目撃者証言の中に、注目すべき証言がいくつかあります。

ツインタワーの崩壊を目撃した人達の全員が畏怖に満ちた表情を見せているのを、テレビは実況中継でうつし出していました。その一般の人達にまじって年のころ30代なかばに見える一人の男性が冷静な顔つきで、「大量のジョット燃料がビル全体に飛び、その熱で支柱の鉄骨が溶けてビルが崩れてきたんだ」と、後日政府が発表した説そのままの内容を、まことしやかにマイクに向かって解説していました。これと同じようなことが他の2つの事故現場でもおきています。3箇所の現場における幾人かの目撃者の証言する内容の共通点は、実際の現場の状況とは違うのですが、政府が発表することと一致しているということなのです。

2番目の現場のペンタゴンのすぐ横には高速道路が走っていて、事件が起きたのは朝のラッシュ時で渋滞の真っ最中だったので多数の目撃者が出ました。その証言内容にはかなり食い違いがあります。その中にはエンジン音はまったく聞こえなかったというのがあれば、ジェット噴流がうるさくて耳がつぶれそうだったという、まるっきり反対の証言まであります。

その中に「アメリカン航空の大きなジェット機だった、騒音が大きく耳がつんぼになりそうだった、高速道路を横切る時に街路灯を倒していった」と後日の政府発表説どおりの内容を明確に表現している人が23名います。でもこの人達の証言は現場の状況を詳細に観察すると矛盾が出てきます。その矛盾の一つは、ボーイング757型機程の大きなジェット機が街路灯をなぎたおすほどの低空を高速で飛行した時、エンジンの後ろにいる車は間違いなく吹き飛ばされてしまうのです。ところが政府発表の飛行コースの真下にいた車や人は、まったくジェット噴流を受けていないのです。

あとで詳しく説明しますが、政府発表の飛行コースはでっち上げである事が判明しています。つまり23名の証言は、しめし合わせた作り話と考えたほうが妥当なのです。

ところで話は横道に飛びますが、車がジェット噴流で吹き飛ばされるようすを見たい人は、ダニエル・クレイグ主演の一番新しいボンドシリーズ「カジノ・ロワイヤル」がおすすめです。

前半部分でのマイアミでの新型飛行機をめぐってボンドと敵が戦う時に、新型飛行機の後方にいた乗用車が、ジェット噴流によって吹き飛ばされる場面が出てきます。

最後の現場のペンシルバニア州シャンクスビルでも、同じ事が起きました。

墜落地点が山の中だったせいか目撃者は数少なく、墜落の瞬間を目撃したと名乗り出たのは数人しかいないのですが、彼らの証言の内容はにかよっています。飛行中の機体が最初少しふらついてからエンジン音が消えて、鼻先からダイビングするような格好で落ちて行ったと、政府の墜落説をサポートするような内容になっています。その中にはごていねいにもミサイルで撃ち落されていないと、はっきり言っている人もいました。

ところが衝撃音におどろいて墜落直後に現場に駆けつけた近くに住む目撃者や、しばらくして現場に到着した捜索隊の証言はすべて一致しています。現場には空から落ちてきた物体が作った大きな穴があり、その窪地の中にはダンプか何かから放り出されたような小さい瓦礫の山があるだけで、飛行機の残骸らしき物がまったくみあたらないと言っているのです。

それに加えて、飛行機が地面に突っ込んだ瞬間を見たというただ一人の目撃者は、墜落現場から非常に近い作業所で勤務していました。そして大型機が鼻先から地面に突っ込んで大爆発したと話しています。でも現場には大型機が突っ込んで大爆発した痕跡がまったくないのです。

明らかにこの3箇所の現場における目撃者の中には、見てもいないものを見たと嘘をついて、政府の発表説をバックアップしようとしている人達が混ざっているのです。

同時テロを利用した金儲け

この金塊泥棒も含めて、同時テロを利用して火事場泥棒的に金儲けをした輩がずいぶんいます。 まずは株でもうけた連中です。

9月11日は火曜日だったのですが、前の週の木曜日と金曜日にかけて、株式市場で異常な動きが観察されました。

株の売買の方法の一つに、プットオプションと呼ばれるやり方があります。

これはある一定の期間内に株が値下がりするという方に賭けるのです。

数あるアメリカの飛行機会社の中で、テロに使われたユナイテッド航空が9月4日に通常の4倍、ボーイング社が7日に5倍、アメリカン航空は前日10日に11倍のプットオプションが買われました。この売買における利益は2ミリオン(2億円)から、4ミリオン(4億円)と見積もられています。

この2社の他にもプットオプションが買われた会社があります。 盗まれた金塊を含めて貿易センタービルの保険を引き受けていた、世界最大の再保険会社スイス・リーと西ドイツのミュンヘン再保険会社、ツインタワーに22階に及ぶフロアーを使っていたモーガン・スタンレーなどの、すべて同時テロにより大きく損害を受けた会社のプット・オプションが買われました。

この株の動きは、ビン・ラディンから情報をもらったアラブの石油成金達が買った可能性が考えられるのですが、ドイツ銀行の子会社の投資銀行アレックス・ブラウン社が、大量にプットオプションを買っていることが判明しています。

 このアレックス・ブラウン社の社長を1998年までつとめた男が、2001年の3月26日からCIAの第3位の地位のエグゼクティブ・ディレクターになっていました。

そしてCNNが独自のルートから入手した資料で、アレックス・ブラウン社を通してプットオプションを買って利益を上げた企業の名前を発表しました。

 それには、ドイツ銀行、HSBC、バンクオブアメリカ、メリル・リンチ、モーガンスタンレー、リーマンブラザース、ディーンウィッター、アクサ(フランスの保険会社)、ゼネラルモータース、レイシオン(トマホークやパトリオットミサイルの製造会社)といった大企業の名前が連なっていました。

その他に8月26日から9月11日までの間に、米国証券取引委員会によるとイスラエルの投機グループが、カナダのトロントとドイツのフランクフルトの2箇所を基点にして、38銘柄の値下がりを見越して短期の売りに出したことが知られています。彼らは下がったところで買い戻していて、その利益は22ミリオン(26億4千万円)にのぼると言われています。

アメリカ政府は、プットオプションを買った個人や企業の調査をすると事件直後約束しているにもかかわらず、9年後の現在においても何も発表されていません。

CIAの陰の役割

 CIAの話が出たついでに、CIAについての興味深い話題を紹介します。

 CIAはごぞんじのように国外担当の諜報機関です。運輸省や国務省といった同じような独立した省庁ではなくて、ホワイトハウス直属の部署で、アメリカ大統領からの直接の命令で行動します。

 つまり言い方をかえれば、1947年の設立以来この部署が過去に外国でおこなってきた不正行為の数々は、すべてホワイトハウスの指示を受けて実行してきたのです。

 CIAは諜報機関のはずですが、このアレックス・ブラウン社の元社長を含めて数多くのウオールストリート出身の銀行家が、CIAの長官を始めとして重要な役職についています。

スパイ組織であるCIAと銀行家とはあまり関連がないように見えますが、CIAの持つ2つのうちの1つの目的は、巨額の双子の赤字を抱え、いつパンクしてもおかしくない状態の、アメリカ経済を裏から支える事のようです。多くの金融の専門家である銀行家達が、そのためにCIAの上級職に転出しているのです。

 そのアメリカ経済を裏から支える目的のためにCIAが行っている裏の活動が大変な悪事です。その作業に従事させられたのを嫌ってCIAを退職して、このCIAの裏の実態を公表することを自分の一生のミッションとして、3回も命を狙われながらも屈せずに活動している元CIA職員がいるくらいです。

CIAが過去に世界を又に駆けてやってきた事を知ると、想像を絶する彼らの目的がわかってきます。一般に知られている近代の歴史的事実に対する見方が、ひっくり返ってしまう事も多々あります。 興味のある方は拙著“闇の世界金融の超不都合な真実”を参考にしてください。

次に保険でもうけた人もいます。

 世界貿易センターは土地も建物も、ニューヨーク・ニュージャージー港湾公社という名前の地域開発公社が所有していました。 ところが事件の6週間前に7つのすべての建物の99年におよぶリース権をラリー・シルバースタインというユダヤ人に与えました。

 この公社は貿易センタービルだけでなくニューヨークの3つの空港、ニューヨーク州とニュージャージー州にかかるすべての橋、2つのトンネルを含めて多くの公共の施設を所有し、かつそれらを運営しているので潤沢な資金を持っています。そして港湾公社警察という自分達の運営する土地と建物だけを専門にパトロールする、警察組織まで持っています。

 その公社が個人に建物をリースするというのは、1921年設立以来88年の歴史を持つ公社始まって以来の、きわめて異例の出来事なのです。

 同時テロ当時の公社の議長をつとめていたのはルイス・アイゼンバーグという名のユダヤ人で、強烈なシオニストとして知られている人物です。そして2000年にデービッド・ロックフェラー氏が港湾公社に口利きをした結果、8ビリオン(9600億円)の価値がある不動産物件が、他に高い入札価格があったのにもかかわらず3.2ビリオン(3840億円)という破格の低い値段でシルバースタインに渡されました。そしてサインにこぎつけたのが事件の6週間前の7月24日のことでした。

開発公社が所有していたときの保険はAIGが引き受けていました。AIGは会社の規模が大きかったので1社で引き受けることが出来たのです。ところがシルバースタインが自分の保険を掛けようとしたとき、AIGは引き受けませんでした。 そこでシルバースタインはフランス、ドイツ、スイスの欧州3国によるスイスのチューリッヒ保険を中心とする6社の保険連合体と保険契約を結びました。

年間の掛け金額は15ミリオン(18億円)で、支払われることになる保険金の額は3.55億ドル(3550億円)でした。そのシルバースタインが掛けた保険の証書には、“この建物がテロで崩壊したら保険を支払う”という条文が入っていました。 通常の損害保険は戦争による被害をカバーしません。シルバースタインがわざわざテロの被害をカバーする条項を入れたのは、WTCに何が起きるか知っていたと考えられます。

契約締結6週間後に起きた同時テロ直後この人物は保険を請求しました。そこで保険会社は規定の1回分の保険金を支払おうとしました。ところがシルバースタインは、建物は2つあったのだから保険金は2回分の7.1億ドル(7100億円)支払われるべきだと主張しました。保険会社はこれは詐欺だとして訴訟に持ち込んで、5年間法廷で争うことになりました。でも結局はシルバースタインの方が強いようで、最終的に裁判所が決めた金額は4.55億ドル(4550億円)を上限とすることになりました。 欧州の6社の保険会社は格付けがトリプルAから一気にAプラスに落ちましたが、再保険を掛けていたお陰でなんとか破産は免れました。 その再保険を受けていたのは何処だと思いますか? その通り、日本です。 日産火災、あいおい損保、大成火災等が知られています。 貿易センタービルだけでなく4機の飛行機の損害補償と、日本人犠牲者の生命保険などを含めた同時多発テロ関係全体の日本の保険業界が支払った金額は3000億円にのぼりました。2001年11月22日に会社更生法を申請した大成火災は、744億円の同時テロ関係の支払いが重荷になったのです。 この頃に日本の多くの保険会社が資金不足に陥って、一斉に保険料の大幅値上げを実施したのを覚えている方も多いと思います。 第1次湾岸戦争ではアメリカ政府からおおっぴらにお金を要求されて、130億ドル(13兆円)という巨額の税金が主にアメリカに流れました。同時テロでは3000億円というお金が、保険金の形で一般の人の懐から欧州とアメリカに流れたのです。 何かにつけてお金を巻き上げられているのが日本なのは、政府が外交オンチで国民がお人よしの集まりである以上、致し方のないことなのでしょうか。

ラリー・シルバースタインは不動産業者ですが、大変に計算高く目先のきく人物ではないかと思います。なぜかと言うと彼が手にしたのは巨額の保険金だけではなくて、もっと大きな金額が見えないところで彼の方に動いているのです。

 貿易センタービルはアスベストを大量に使っていたので、取り壊し費用は1ビリオン(1200億円)かかると言われていました。ところがこの事件のお陰でこわす手間がはぶけ、その上瓦礫の撤去費用は全額政府が負担していますから、彼はまったく払う必要がなかったのです。

 それに加えて建設費用も、半分近くを政府が負担してくれる予定なのです。

 新しく建設が予定されているフリーダムタワーの建設費用は、9ビリオン(1兆8百億円)から12ビリオン(1兆4千4百億円)と見積もられています。そのうちの5ビリオンは政府が負担することが決まっています。 そして古くからのテナントとの関係はビル崩壊によってなくなっていますから、新築のビルができたあかつきには、全室に新しいテナントと新規契約を結べるのです。

 通常のビル新築には古いテナントがすべて立ちのくのを待ち、時には立ち退き料を払って出て行ってもらって、それからビルの取りこわしを始めるのが通常のプロセスです。建築にとりかかるまでには長い期間が必要なのです。それがここではその前過程を一気に通り越していきなり新築にかかれるのですから、不動産業者にしてみれば夢のような話ではないでしょうか。

第7号棟だけはもともとシルバースタインが所有していたのです。彼は飛行機をツインタワーにぶつける計画がある事を耳にはさんだので、それを利用して保険金奪取とテロ後の貿易センター全体の獲得を思いついてのではないかと思われます。そこで同胞のよしみでアイゼンバーグに持ちかけて急いで貿易センタービル全体のリース権取得に動いて、ぎりぎりでしたがデービッド・ロックフェラー氏の手助けがあったおかげで、破格の低価格での取得にまんまと成功したという所が真相だと思います。

次にクレジットカードを利用して、大金が引き出された事実を紹介します。

ツインタワーの中には銀行がいくつかあり、その中にはメインコンピューターを置いた銀行がありました。ツインタワーの崩壊直前に、クレジットカードを使ってそのコンピューターに100ミリオン(120億円)相当の金額の引き出しが記録されたのです。ところがコンピューターがこわれてしまい記録が喪失した結果、引き出された金額は返済を請求できなくなってしまいました。

これほどの大金をクレジットカードを使って引き出すことは、個人単位で簡単にできるはずがないです。同時テロの情報を前もって聞いたけど半信半疑だった銀行関係者がいて、その人が当日飛行機突入のニュースを耳にしてからビルの崩壊が始まるまでの1時間のあいだの土壇場で、自分の銀行を通して犯行に及んだ可能性が高いのではないでしょうか。

 最後に金銭的な儲けではありませんが、貿易センタービルがつぶれたお陰で、胸をなでおろした人達が多数いたことが指摘されていることを紹介します。

第7号棟の11、12、13階の3フロアーを証券取引委員会が占有していて、そこにはかの有名なエンロン事件の書類も含めて、証券取引上の不正調査に関する過去の記録の保管だけでなく、現在調査中の不正に関する書類も保管されていたのです。それがすべて灰になってしまいました。

いずれにしてもこの事件を利用して金儲けには走らなかったかもしれないけど、9月11日に何が起きるのかを明確に知っていた人間が多く存在していたことは、まぎれもない事実なのです。

 そのことを物語る事例をもう少し紹介します。

イスラエルとの関連

ところでツインタワーには、世界中から多くの人達が来て働いていたので、外国籍の死者は500名で80カ国に及んでいます。

現在の国連加盟国は192カ国ですから、実に半分近い国から死者が出たことになります。

勿論その中には日本人も含まれていますが、アメリカと関係の深いイスラエル人について、奇妙な事実があります。外国で事故が起きると日本のマスコミは、日本人の死傷者ががいるかどうかに報道を集中させます。イスラエルで発行されているエルサレム・ポストが事件翌日の12日に記事にしたことを紹介します。このエルサレム・ポストはイスラエル建国の1948年以前からパレスチナ・ポストとして続いてきた新聞です。 エルサレム・ポストは12日に、イスラエル人の乗客2名が犠牲になり、4千人の貿易センタービルのイスラエル人従業員が全員行方不明、と記事にしました。WTCには4千人のイスラエル人が働いていたようですが、当日家族が心配して連絡しているにも拘わらず誰とも連絡が取れず、また誰一人として家族に連絡した者がいなかったのです。 在アメリカのイスラエル大使館には、肉親や友人の安否をきづかった4千本近くのの国際電話がイスラエルから入ったそうです。そして1週間後にテルアビブのテレビ局がこの4千人について報道しました。それによると9月11日には4千人全員が出社していなかったので、全員無事だったのです。 9月11日はユダヤ教の祭日でもなんでもないですから、4千人が出社しなかったのは偶然の出来事として片付けてしまうのは馬鹿げています。

4千人全員が前もって「9月11日は、出勤するな」という知らせを受けたとしか考えられません。そしてその時に、この件に関して「家族に連絡を取るな」と相当厳重に口外を禁じられたようです。

その結果だれ一人として自分達の家族にさえ知らせなかったことが、事件翌日の家族からのイスラエル大使館への多数の電話連絡と、エルサレム・ポスト紙の全員が行方不明という記事の掲載ということが起こってしまった理由と思われます。

私がもし同じ立場にいたらそっと電話に出て”口止めされているけど、僕は無事だから心配しなくていいよ”と抜け駆けしちゃいますが、この4千人はだれもそれをやらなかったのです。 ニューヨークタイムズが9月22日に国別の死者数を発表しました。それによると日本人は24人がWTCで亡くなり、早稲田大学の学生さんが一人93便で犠牲になりました。イスラエルは2名が乗客で亡くなり、WTCでは1名の死亡者が発見されました。この人はイスラエルのビジネスマンで、あの時NYに出張に来ていました。運の悪いことに9月11日の朝はWTCの中にいたのです。 いかに世界最高の情報網を持つイスラエル諜報部といえども、この人の出張の情報までは掴みきれなかったようです。

この他にもイスラエルが9月11日に何が起きるか知っていたことを示唆する出来事があります。 貿易センタービルには、世界第9位の売り上げを誇るイスラエル最大の運輸会社ZIMが、200人の従業員を抱えて2フロアーに渡って作業所を持っていました。2001年の12月までリース契約があったのですが、5万ドル(600万円)の違約金を払って9月4日に引越しを完了しているのです。

このZIMは同時テロ当時は半官半民の会社だったのが2004年に民営化されました。親会社のZIM Israel Navigation Co.はイスラエル国防省の全額出資会社ですから、いまだにZIMの基本的な活動には変化はないといえます。

イスラエルが事件を前もって知っていたどころか、同時テロ遂行にイスラエルが一枚かんでいたことを示唆する出来事がありました。

イスラエルの名だたる諜報機関モサドの関係者3人が、当日ツインタワーの対岸のニュージャージー州の地方警察に拘留されたのです。

事件当日の朝、5人の男達が貿易センタービルの対岸にあるニュージャージー州で、荷物運搬用のバンの屋根にカメラをすえ付けて、対岸の貿易センタービル方向を撮影していて、1機目が突入した瞬間に全員で手を取り合い狂喜の体で踊り始めたのでした。

不審に思った近所の人の通報で警察が出動し、この5人を逮捕拘留し取り調べた結果、5人のうち3人がモサドの人間と判明しました。

そのうちの一人は、$4700ドル(50万円相当)の現金と2つのパスポートを持っていて、バンの中からは同時テロのアラブ人ハイジャッカーが使ったものと同じボックスカッターや、アラブ人の衣装が発見されました。

爆弾探知犬が彼らの使っていたバンの中で爆薬に示す反応を示したので、徹底的にバンの中を調べたのですが爆発物は発見されませんでした。

彼らは一機目の衝突から撮影していましたが、その大事なフィルムはFBIが押収したままでいまだに公開されていません。

アメリカの殆どのマスコミがユダヤ資本で経営されている関係上、イスラエルのマイナスになるような記事は表面にはまるっきり出て来ないのですが、同時テロの実行にイスラエルが深くかかわっている事は、事件の直後から幾つかのマスコミで指摘されました。

モサドの人間がツインタワーに向けて朝からカメラを設定し、飛行機突入の瞬間に手を取り合って喜んでいたと言う事実は、それを明確に物語っているのではないでしょうか。

また美術学校の生徒や引越し会社の社員を装った軍人を含む200人近いイスラエル人を、組織的な情報召集活動をおこなったとして、FBIは同時テロのあった2001年9月11日前後に逮捕拘留しているのですが、取り調べも終わらないうちにその殆どをブッシュは国外退去にしてしまいました。

 またイスラエル関連で私自信が経験したことがあります。ブッシュとゴアの選挙戦たけなわの2000年の夏に、「ブッシュを大統領にしたら、イスラエルと組んで戦争を始めるから、ブッシュは絶対に阻止しなくてはいけない」と、私の子供がよく世話になっていた当時90歳になるユダヤ人の婦人が会うたびに言っていると、子供の母親から何度か聞かされたことがありました。

その事を聞かされた当時私は、戦争が起きそうな緊張した国際情勢もないのに、これほど戦争に結びつけてブッシュ阻止を訴えるのは、よほどこのユダヤの老婦人はブッシュを個人的に嫌いに違いない、と自分で勝手に納得してそれ以上突っ込んで聞かなかったのです。

その老婦人が鬼籍に入ってしまっている現在、なぜあの時もっと詳しく彼女の話を聞かなかったのか、悔いが残ります。

アメリカ国内に住んでいるユダヤ人が事件の1年前に知っているくらいですから、イスラエル国内ではかなり知られた事実だったのではないでしょうか。

それに加えて、のちほど項を改めて紹介しますが、イスラエル諜報機関のトップがNY市の一番のっぽのビルに、アラブ人に見せかけたテロ攻撃を仕掛けるというプランを、長い間暖めていたことが事件直後の9月30日にイスラエル国内の新聞で報道されているのです。

パキスタンとの関係

 イスラエルの他にパキスタンの人達も、同時テロの事を前もって知っていたようです。

 同時テロの前の週に、貿易センタービルの対岸にあるブルックリンで、パキスタンから来て間もない10歳の男の子が、クラスの窓から見える貿易センタービルを指して、あのビルが来週無くなるんだね、と言ったことがあったのです。

 その時はそれを聞いた先生は何も思わなかったのですが、実際にビルがなくなってからその子の言ったことの重要性に気がついて、新聞社に連絡してこの坊やの一言が明るみに出ました。

 この子は自分の家で両親が話していて耳にしたことを、何の疑問もなく口に出しただけだと思うのです。この子の両親が何者なのかはわかりませんが、子供の前で話題にするくらいですから、テロの内容が一般の人にも知れ渡っていた可能性は高いと思います。

 パキスタンのCIAにあたる諜報機関ISIの長官の指示によってある人物が、事件の1年前と事件の一ヶ月前の8月11日に19人のハイジャック犯のリーダーとされるモハメド・アタに、一回につき10万ドル(1千2百万円)を送金していたことは広く報道されていましたから、この通称アルカイダの隊員達がパキスタンの諜報機関ISIとつながっていたことは確実です。

ISIとアルカイダとの深いつながりを示唆するできごとは、たくさん存在するのです。しかし奇妙なことにブッシュ政権は2者の関係の調査を拒否し、マスコミはそのつながりを報道しようとしません。

その事に気がついて、現地に入って実地に調査を開始した勇気あるイスラエル系アメリカ人のウオールストリートジャーナルの記者がいました。しかしこの記者は何者かに誘拐されて、殺害されて発見された事件が2002年1月に起きました。

この時誘拐犯達はホットメールのメールアドレスを使ってアメリカ政府に、パキスタン人テロリストの釈放とF-16ジェット戦闘機をパキスタンに売却するようにという要求を出したのです。 このF-16戦闘機はパキスタン軍部とISIが長年欲しがっていた事実があります。こんな要求を出してきたのは自分達は軍又はISIに関係していると、犯人達がみずから言っているようなものではないでしょうか。

そして19人のハイジャック犯のリーダーに送金していた人物が、殺害された記者の誘拐にかかわっていたとして、パキスタンの警察に2月に拘留されたのです。そこで彼は記者の殺害に関係したことを自白し、5ヵ月後の7月に裁判で死刑の判決が下りました。

この記者誘拐殺害事件はアメリカのマスコミも大きく報道しましたが、この死刑判決を受けた男がモハメド・アタに送金した同人物という事実を報じたマスコミは、皆無でした。

この他にも911とパキスタンの関係で、非常に興味ある事実があります。

ランディ・グラスというアメリカ政府のスパイが、1999年に貿易センタービルの見えるところに建つトライベッカ・グリルというレストランで、複数の闇の武器商人とISIの代理人ラジャ・グルム・アバスという人物と食事をしました。グラスはその時の会話を全て録音したのです。

ISIの代理人アバスはグラスに、ビンラディンに渡したいので、盗難市場に出ているアメリカ軍の武器・兵器を大量に買いたいといいながら、貿易センタービルを指差しながら、“あの2つのビルは崩壊するぞ”とグラスに言ったのです。

事件の2年前に既に、ツインタワーのつぶれることを確定未来の事として話しているパキスタン人がいたのです。したがってその筋からツインタワーの崩壊、しいては同時テロの情報がパキスタン国内に流れていたことは十分に考えられると思います。

アメリカに忠告した国々

 上記の2カ国では一般の人々にまで同時テロのことが知られていた可能性が高いのですが、政府レベルではかなり多くの国が気がついていて、その上それをアメリカ政府に知らせています。

 まず犯人のビン・ラディンをかくまっているとして事件後侵略された、アフガニスタンのタリバン政権の外務大臣が、8月1日にアメリカの外交官と国連事務局に使いを送って、オサマ・ビン・ラディンが大規模な攻撃をアメリカ本土に仕掛けることになっている、と警告しました。

 しかしどちらの人間も取りあってはくれなかったと、タリバンの外務大臣に使いに出された男の弁としてBBC放送が報道しました。

 その使いの男はまた、米国軍が徹底的な報復をアフガニスタンに仕掛けてくる可能性があることを、外務大臣は非常に気にかけていたと話していたようなのです。

 またイスラエルのモサドは2人の高官を8月にワシントンに送って、200人にのぼるテロリスト達がアメリカ国内で大きな計画の準備をしていて、攻撃は差しせまっていると警告したのです。

 読者の中には、攻撃に加担している可能性のあるイスラエルがなぜ、わざわざアメリカに知らせる必要があるのかと疑問に思われた方もあるかもしれません。謀略にたけるこの国ですから後日疑われた時のために、この通報の件は私から見ると一般の人の疑いをそらすためにおこなったカモフラージュとしか思えません。

 またフランスの諜報組織は8月17日にアメリカに連絡したと言っています。エジプトのムバラク大統領は自からアメリカに危険を知らせたと言っています。

 これらの多くの警告をFBIもCIAも外交官達も含めて、アメリカ政府は完全に無視してしまったのです。そのうえに、ワシントンポスト紙、ABCテレビ、ガーディアン紙、LAタイムズ紙等の多くのメディアが一様に報じているのは、8月6日にCIAがブッシュに提出した資料には、オサマ・ビン・ラディンが飛行機をハイジャックしてアメリカに攻撃を計画しているらしい、と明確に書いてあったというのです。ブッシュ政権の首脳達が無能だったのか、それとも故意だったのか完全に数ある警告を無視してしまったのです。

アメリカ国内で知っていた人達

 この他にアメリカ国内でも、事件を前もって知っていたとしないと筋の通らない多くの事実が報じられています。その1つに事件前日の9月10日に、ペンタゴンの10人の軍人が翌11日の、飛行機を使っての出張を取り消している事実があります。これはペンタゴンにおける125人の館内の死者の中に、軍人が一人もいなかったことと合わせて考えてみると、ペンタゴンで働く軍人達は事件のおこる日だけでなく、ペンタゴンのどこに飛行機がぶつかるかを知っていたと言わざるを得ないという結論に達します。

 しかし何が起きるかは随分前から知っていても、テロ決行日を知ったのは前日の10日で、それからあわてて予約をキャンセルしたものと思われます。

決行日を前もって知っていたら、9月11日の飛行機の予約をいれるはずがありませんから……。

またイギリス在住の作家で全イスラム教徒を激怒させ、イラン政府から暗殺司令が出されていた『悪魔の詩』の著者サルマーン・ルシュディー氏が、アメリカ連邦航空局からアメリカへは飛行機を使って旅行しないように、という警告を9月3日に受けているのです。

連邦航空局内で事件のことを知っていたのは一部の高官達だけだと思うのですが、FBI内部では現場に出ているフィールドエージェントと呼ばれる人達の中に、事件の2~3ヶ月前から9月11日に何が起きるか、かなり詳細な部分に渡って話す人が多数いたことが知られています。

 そして事件の1ヶ月半前の7月26日に、テキサス州オースチン市のラジオ放送局で、これからアメリカの国内でアルカイダやビン・ラディンの名前を使ってテロ行為が発生しますよ、と放送したパーソナリティーがいたのです。その時この勇気あるパーソナリティは、犯人達の素性をはっきりと口に出しています。

彼はCIAやFBIの内部に彼に同調する人を持っていて、そこからいろんな情報を得ているとふだんから話しています。アラブ人の名前を使ったテロ事件がアメリカ国内でおきるという情報も、そのへんから得た情報だと思います。

 当時のサンフランシスコ市長ブラウン氏が、9月11日に予定していた飛行機での出張を政府要人からの電話でキャンセルしたことや、当時の司法長官ジョン・アシュクロフト氏が2001年の6月頃から民間の商業飛行機に乗らなくなり、必要な時は小型のチャーター機を使っていたという事実は、どれもが事件を知っている人が彼らの周囲にいないと説明がつかないことばかりです。

 以上の事柄を総合的にみてみると、決行の期日や攻撃の詳細がつかめていなかったにしても、オサマ・ビン・ラディンの名前でアメリカ国内で何かおおきなテロ攻撃がおきるらしい、という事を知っていた人は、外国の政府関係者特に諜報関係者のみならずアメリカ国内のCIAやFBIの職員の間でも多かったことがわかります。

 この世紀の犯罪を、見物に来た人がいました。

現ロンドンのロスチャイルド家の主人、エヴェリン・ロバート・ド・ロスチャイルド卿と1年前に3度目の結婚式を挙げたばかりのユダヤ人の花嫁の2人です。この2人は事件の1ヶ月前にNY市のイーストサイド52丁目のハドソン川沿いに建つ、リバーハウスというマンションの17階と18階を借りたのです。

住むためだけだったらミッドタウンよりも、緑にあふれるセントラルパーク沿いの高級住宅を選ぶのが自然です。 52丁目のイーストリバー沿いに住まいを借りたのは、同時テロの見物のためとしか理由がみつからないのです。

 なぜかと言うとアップタウンでは貿易センターからは遠すぎるし、かといってダウンタウンでは近すぎて災難に巻き込まれます。ミッドタウンの52丁目あたりは貿易センタービルも良く見えてちょうどよい場所と言えます。

 52丁目の東の突き当たりに位置するリバーハウスは、建物自体は古そうですが非常に趣のある作りで、ミッドタウンには珍しい重厚な門構えが特徴のあるマンションです。

違法な瓦礫の撤去

 また当時のNY市長ルドルフ・ジュリアーニ氏も、あらかじめ何がおきるか知っていた人間の1人です。歴史上いまだかって世界中のどこにも、火災が原因で崩壊した鉄筋のビルはないのですから、あの日もツインタワーが崩壊するとは、消防隊員も含めて誰一人として考えていなかったのです。

それなのにジュリアーニは誰に言われたかは明言を避けていますが、「このビルは崩れると言われた」、と飛行機衝突直後の現場でのABC放送のインタビューで、ビルが崩れる前に答えました。そしてその足でグランドゼロから2ブロック北のバークレー通りに設けた緊急対策司令室に向かったのです。

第7号棟23階には自分が音頭をとって建設を推進した、NY市長直属の緊急事態司令室がもうけてあったのです。なのに奇妙なことに、当日は朝からそこには一歩も足を踏み入れていませんから、第7号棟がその日の夕方につぶれることも知っていたのは、確実なのです。

NY市長ジュリアーニ氏は、この同時テロ事件における采配振りが見事として大きくマスコミに取り上げられて、2期8年しかできない市長職を特例でもう1期4年間延長しよう、という提案が出たほどこの事件で男をあげました。しかし真相は、彼はこの事件の内容を前もって知っていたばかりか、貿易センタービルの証拠隠滅は彼の監督のもとにおこなわれたのです。

事故後行方不明者の捜索を3日で打ち切りにして、4日目から瓦礫の撤去がジュリアーニの指示で始まりました。

瓦礫といっても残っているのはほとんどが鉄骨ばかりで、外壁と床のコンクリートとガラスは粉塵になってダウンタウン中に飛び散り、事務所用の家具類、コンピューター類等は小さなかけらになってしまっていますから、片付け作業にはブルドーザーのような大型機械よりもバケツとスコップの方が重宝だったようです。

 行方不明者の捜索日数が短かったために、貿易センタービル関係者2749名の死者のうち、1100人分の死体がいまだに出てきていません。

撤去された瓦礫の大半が、中国とインドに相場より安い値段でくず鉄として事件直後に売られましたから、1100人分の死体も鉄骨に混じって船に乗って太平洋を渡ってしまったものと思われます。そもそもアメリカの消防法では、10階立て以上の鉄骨ビルが火災によって焼けたときには、原因究明が終わるまで事故現場に手を加えてはいけないと規定されています。まして飛行機が関係した事故現場は、運輸省の事故調査委員会が原因究明を終わるまで現場に手を加えてはいけないのです。したがってグランドゼロの瓦礫の撤去はどう見ても違法行為なのです。ところがそれを命じたジュリアーニは罰せられるどころか反対に英雄扱いされ、瓦礫を撤去して犯罪現場を荒らしたビル解体業者にはまったくおかまいなしです。

 ちなみにこのビル解体には4つの業者が雇われたのですが、その1つは1995年のオクラホマシティー連邦ビル爆破事件における、連邦ビルの瓦礫片付けと撤去を行ったのと同じ業者です。

そのうえにブッシュ政権は運輸省の事故調査委員会の出動を停止したので、運輸省はこの貿易センタービルの飛行機事故の調査を実行していません。 これが後に、FBIが解読不可能としていた77便の飛行軌跡記録器からデータを取り出して、FBI発表の飛行コースがでっち上げであることを、運輸省が暗に世間に知らせるということをやることになる遠因になっていると思います。

 またジュリアーニは事件後しばらくしてから、現場への立ち入りと写真撮影を禁止し、鉄骨の残骸を運ぶ全トラックにGPSを設置して、鉄骨の行く先をきびしく監視するということを始めました。そのとばっちりをくらってランチの時間を規定より長く取っていたことが露見して、首になったトラックのドライバーがいたようです。

 証拠隠滅のための犯罪現場荒らしはペンタゴンでも起きました。逆にシャンクスビルではFBIが事故直後すぐに墜落現場を犯罪現場保存のためと称して立ち入り禁止にして、それが9年後の現在も続いています。

何が起きるか前もってわかっていたら、周囲から見ると勇敢と賞賛されるような行動も、ちゅうちょなくできると思うのは私だけではないと思います。ジュリアーニは市長職を退いてからこの同時テロを契機にして、テロ専門の保安・警備関連のコンサルタント業を始めて大きな成功を収めました。そしてテロでつちかった名声を利用して2008年の大統領選挙に共和党から立候補しました。筆頭候補の呼び声高かったのですが、全く振るわず選挙序盤で身を引きました。 2009年の秋になって、2010年11月に行われる予定のNY州知事の選挙に立候補するかもしれないという報道がありました。全国的には思ったほど人気のないことが実証されましたが、NYでは市長時代の人気の高さが今も残っていますから、州知事選には当選の可能性は高いと思われます。

ジュリーアーニ元NY市長は、あきらかにこの悲惨な大事件から益を得た人間の一人と言えるのです。それでは次の章は、ペンタゴンで起きた事件の真相を見ることにします。


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